アダルトアフィリエイトで今日から貴方もネットビジネス！

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アフィリエイトマーケティング協会は、同協会の会員とアフィリエイト・カンファレンスの参加者126人を対象に、「アフィリエイト・プログラムに関する意識調査 2008年」を実施、2009年1月6日、調査結果を発表した。調査期間は、2008年10月31日〜11月25日。

それによると、アフィリエイト利用者の3分の1が1月あたりのアフィリエイト収入額が5万円以上と回答しており、比較的上級者が多いことがわかった。ただし、一昨年の調査では5万円以上の収入を得ている回答者が41％であったことから、報酬は若干減少傾向にある模様。

一方、1か月あたり100万円以上の収入をアフィリエイトで得ている回答者も14％いた。

携帯サイトでのアフィリエイト利用状況は、前回調査の27.8％から36.5％に増加している。また、約4割の人がリスティング広告を使って、自分のサイトへ集客をしていることがわかった。

ASP のブランド認知率については、「楽天アフィリエイト」が100％の認知率でトップ。「バリューコマース」「Amazon アソシエイト」「エーハチネット」「リンクシェア」と続く。また最も成果の上がっている ASP については、1位「エーハチネット」2位「リンクシェア」、3位「バリューコマース」
http://japan.internet.com/wmnews/20090106/3.html

株式会社アトランティスは、2009年6月2日、同月より会員の継続利用に対して報酬が発生する新アフィリエイトサービス「AdLantis Share（アドランティス・シェア）」を開始すると発表した。

このサービスを利用することで公式コンテンツプロバイダは初月退会リスクや赤字リスクを抑制しながら会員獲得を目指すことが可能となり、パートナーメディアは継続的な報酬を得ることで新たなストック型の収益源を確保することが可能となる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090602-00000031-inet-inet

数年前までアフィリエイト広告における金融とは、クレジット・ローン業界を指しているケースが非常に多かったが、クレジット・ローン業界に対する様々な法規制の影響もあり、同業界を遥かに凌ぐ勢いで台頭してきたのが FX である。

アフィリエイト広告への参入とともに、多くの情報サイト、比較サイトが育ち、加えて新聞、雑誌、テレビなど各種メディアによる特集並びに広告の効果により、今では月間数千万円単位でアフィリエイトへコスト投下する出稿主も複数存在するほどの大きなマーケットとなっている。

Foreign Exchange という商品への一般認知度の向上によって、アフィリエイトサイトでの掲載、また検索窓での検索数増加による SEO、リスティング集客を行う情報、比較サイトへの集客数が大幅に増加しているが、この業界にも法規制の波が迫っており、それに伴いユーザーに好まれるサービススペックも少しずつ変化してきている。

もともと、手数料無料・高レバレッジ・低スプレッドの商品が非常に人気を誇っており、その中でも最低入金額が5万円を切るような、初心者でも簡単に取引を行うことができる業者に人気が集中しており、「ドル円スプレッド0.5ポイント〜」「ハイレバレッジ400倍」などの、訴求を行う業者にユーザーが多く集まる傾向があった。

しかしながら、今年に入り金融庁主導の「市場の健全化」を目的とした信託保全の義務化、また4月24日に報道された証拠金倍率の上限規制方針の決定により、元来の「ハイレバレッジ400倍」などの訴求自体が困難なものとなってきている。

上記法案は、早ければ今夏までに導入する見通しとなっており、それを見据え FX 業者のユーザーへの訴求ポイントも、今までの「お手軽感」押しの訴求ポイントから、「○○信託銀行にて分別管理」「100％信託保全」などの、分別管理の健全性での訴求や、資本金額、上場企業が取り扱う FX などの企業自体の健全性を打ち出す訴求が、非常に目立つようになってきている。

さらには低スプレッド、高レバレッジの業者でよく起こりがちだったシステムダウンや、約定率の低さなどの事象を受けて、システムの強度、約定率の高さを前面に押し出す訴求を行う業者も非常に多くなってきている。

この流動的な市場の動向を受けて、出稿主側では今までの手数料、低スプレッドで訴求するのか、それとも市場の動向にあわせて健全性、透明性を押し出す訴求をすべきかと思考をめぐらしている。

ではこのような状況下で、どのようにしてより費用対効果の高いプロモーションを作るための効果測定をするべきなのか。弊社では、月間数百万円のコストをアフィリエイトに投下している出稿主に対しては、特にクリエイティブ面での施策を多く打ち出している。

例えばランディングページを改善することでの CVR は30％〜40％の向上がよく見られるが、月間500件程度の口座開設を獲得している業者では、その30％〜40％の向上が150件〜200件の成果をもたらし、大幅な向上へと繋がっている。

単価面での引き上げで150件〜200件の獲得数向上を図るよりも、クリエイティブ変更での獲得数向上の方がコスト面でみても優れている。加えて、単に CVR の向上による獲得数の増加以外にも、クリエイティブ改善により掲載媒体数、承認率、稼働率の向上などその効果は多岐に渡る。

特に市場が流動的な場合、先述したようにユーザーが求める訴求ポイントに大きな変化が見られるケースが多いため、訴求ポイント別にページを作成し AB テスト、あるいはツールを利用し複数の訴求ポイントを同時に検証し、その時々にユーザーに求められる訴求ポイントを把握する必要がある。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090529-00000006-inet-inet

一時7500円高の8万7800円まで上昇するなど25日移動平均線を回復している。ネット関連の新興市場銘柄の好人気が続く流れに乗り、押し目狙いの買いが広がっている。

　インターネット広告は、広告媒体として2003年は5位だったが、08年ではテレビ、新聞に続く第3位に浮上。他の4媒体がマイナスとなるなかで2ケタ成長を遂げるなど、一段と存在感を高めている。なかで、同社は主力のアフィリエイト広告事業がモバイル広告の拡大で好調に推移している。

　株価は、08年3月期連結利益が赤字に転じたこともあって、昨年10月30日には1万2800円の上場来安値に売られた。その後、11月21日に二番底を確認し、昨年末から浮上を開始。5月7日には07年7月以来となる戻り高値9万5000円まで上昇した。前週にかけ2週間の調整場面では13週移動平均線が下支え、この日の急騰となった。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090527-00000106-scn-brf

不況の中、サラリーマンやOLの副業が盛んになっている。ブログで商品の紹介記事を書いたり、デザインの仕事を受けたり、といった具合で、中には農園での日帰りバイトという変わり種もある。

副業したことがあるサラリーマン30.8％
インテリジェンスは2009年4月30日、サラリーマンの副業に関する調査結果を発表した。それによると、「副業をしたことがある」と回答した人は30.8％。前年の調査と比べると、約2倍だった。

「ある」と回答した人の中で、1か月あたりの副業収入について聞いたところ、平均収入額は4.2万円。「1〜3万円」が36.0％と最多で、「3〜5万円」が22.6％、「5〜7万円」が14.0％と続いた。調査はインターネット上で2009年3月27日〜3月31日、22〜39歳の正社員を対象とした。有効回答数は1086件。

また、アイシェアが2009年5月7日に発表した「ネット内職に関する意識調査」では、ネット内職の「経験がある」と回答した人は42.1％。また、今も続けているという人は70.4％にのぼる。なお、「ネット内職」とはアンケートや製品モニター、メール受信、ネットゲームやイベントへの参加、アフィリエイトなどでで、その理由は「お小遣いになるから」（61.6％）が圧倒的だった。378人から回答を得た。

個人がもっとも手軽に出来るのは、ブログで商品の紹介記事を書くことだ。エニグモが運営する「プレスブログ」では、化粧品や食料品、イベント情報を紹介したことに対して、報酬を支払う。掲載料は1件あたり100〜500円だが、評判が良い記事では特別謝礼が出る場合もある。会員数は毎月、2000〜3000人ずつ増えており、現在21万人。担当者は「会員者数がここ最近で急激に伸びたということはないが、商品を紹介するだけで利益が得られる手軽さはうけている」と話している。

会社ロゴデザインで月20〜30万を稼ぎ出す人もいる
インターネットサービス事業を手がける「リート」（神奈川県幸区）では、法人が個人への仕事依頼を仲介するサイト「仕事マーケットプレイス　ランサーズ」を運営している。

具体的には「会社ロゴを作りたい」「サイトデザインを作って欲しい」「英訳をして欲しい」――こうした法人からの仕事依頼がサイトには掲載されている。それに対して個人がロゴなどを作成し、サイトを通じて提案。複数人が挙げた場合にはその中から1つが選ばれ、採用されれば報酬が得られるという仕組みだ。

ネーミングの考案やロゴのデザインでは1〜3万円程度の報酬が得られる。ホームページの作成を依頼するものでは50〜100万円と大口のものもある。なお、会員登録は無料で年齢や職業、スキルと経験、自己PRといった基本情報が記載される。

リート社の代表・秋好陽介さんによると、サービスを開始した08年12月以来、不況も手伝って、会員者数や依頼する法人は増え続けているようだ。また、09年4月からは企業側が個人に直接依頼したり、個人が企業側に働きかけたりと機能拡大をはかった。利用者のほとんどは会社員だ。それもデザイナーの仕事をしている人が多い。なかには月20〜30万を稼ぎ出す人もいる。

秋好さんは、次のように話す。

「お金が欲しいという理由もありますが、スキルを生かして自己実現したいと考えている方も多いようです」
一方、サンカネットワーク（東京都杉並区）が運営するサイト「ボラバイト」。このサイトでは、全国の農家や牧場、宿泊施設でのアルバイトを紹介している。利用者は男女比4：6で、女性が多い。住み込みのバイトもあるが、人気が高まっているのは農園での日帰り、短期のバイトだ。

代表の山本和司さんによると、「昨年からの経済状況で、最近では土日に働きたいという人は多い。中には、会社の有給を利用して参加する人もいます。このゴールデンウィークも1週間、農園や宿泊施設での仕事に当てた人がいました」と明かす。サイトを立ち上げた1999年は25歳以下の若年層が8割だったが、ここ1年は25歳以下が7割弱。参加者の年齢も25〜40代と幅が広がったという。
http://news.livedoor.com/article/detail/4160751/

ネットメディアの広告経済にはふたつの道が開けている。
ひとつは、広告をサイトに貼り、その収入でやっていく方向だ。
しかし、バナーであれ、コンテンツ連動広告であれ、クリック課金型の広告は、個々のサイトよりも広告ネットワークのほうが儲けられる。加入サイトの利益は、だいたいにおいてそれほど大きくはない。
理屈を考えてみれば、それは当然だ。
検索連動広告やコンテンツ連動広告を始めたグーグルは、大手広告会社が相手にしてこなかった中小の企業を顧客とすることで成功をおさめた。しかし、広告を出すサイトは、無限ともいえるほどの数がある。これまでとは桁違いの中小の広告クライアントが出現したとはいえ、広告ネットワークに参加するサイトの増加率のほうが高ければ、ひとつのサイトあたりの広告がクリックされる割合は平均して減っていく。原理的にはそういうことになる。
いまでは、プログラムによってアフィリエイトやコンテンツ連動広告を貼ったサイトを自動生成することまでやられているから、広告ネットワークに参加するサイトの増加率はかなりのものになるだろう。
広告ネットワークが利益を増大させるためにほんとうに必要なのは、個々のサイトの広告のクリック率を上げることではない。参加サイト全体のクリック数を増やすことである。もちろん個々のサイトのクリック率が上がれば全体のクリック数も増える。しかし、個々のサイトのクリック率を上昇させなくても、参加サイトの数そのものが増えれば全体のクリック数を増やせる。
さらに、ネット利用者の伸びが止まれば、サイトあたりのクリック数も増えなくなる。
平成15年までは６パーセント以上伸びていたが、その後の伸びは止まり、微増の状態になった。
いずれにしても利用者数は最大でも人口数までで（生まれたばかりの赤ん坊がネットを使うことはないが）、利用者数の無限増大はありえない。
広告主増加率＜広告ネットワーク参加サイト増加率
ネット利用者増加率＜広告ネットワーク参加サイト増加率
広告ネットワークに参加しているサイトの増加率が、広告主やネット利用者の増加率よりも大きければ、ひとつのサイトの広告がクリックされる割合は、平均して減っていく。
各サイトの利益が増えるためには、「＜」の向きが逆にならなければならない。
また、ネットレイティングスが昨年5月23日に発表した次のようなデータもある。
ウェブ総利用時間は増え続けているものの、総ページビュー数の伸びは止まっている。ネットレイティングスは「ストリーミング、フラッシュなどのリッチコンテンツや、ＡＪＡＸなどクリックを減らす技術の普及が一段と進み、1ページに滞在する時間（利用時間）が長くなっていることを反映した結果」だと説明しているが、YouTubeやニコニコ動画の視聴が増えていることがとくに影響しているのだろう。
動画をじっと見る利用形態は、広告のクリック増加にはつながりにくい。広告のクリック率は飽和点に達しつつあるのではないか。
利用者数や利用時間数が限界値に達すれば、広告ネットワークに参加している平均的なサイトは、広告収入の増大を期待できない。もちろんサイトのなかには、アクセス数を増やして広告収入を増大させるところもあるだろうが、日本はアメリカに比べて広告単価が低いようだから、いよいよ儲かりにくい。つまり、「緊縮型・節約型のビジネスモデル」になりがちである。
「広告経済と無料経済」と題して前回書いた次のようなことになるわけだ。
（広告経済は）潤沢な広告予算で好き勝手ができるようになるということではない。基本的には、かつてなら有料で提供されていたものが、コンテンツやサービスの提供側が効率化を徹底させることで、わずかの広告収入と引き替えに無料で提供されるようになる緊縮型・節約型のビジネスモデルと見るべきだろう。
●広告経済のふたつの方向ただし、この結論は、取り上げたワイアード編集長の「無料経済」の主張に引きずられすぎていた。
そのことに気がついて、この文章を少し直したうえで、次のように付け足すことにした。
けれども、これは広告経済のひとつの方向にすぎないのではないか。
もうひとつの方向は、これまで書いてきたように、広告なのか販促なのか、もはやあやふやな形でＥＣ市場をとりこんでいくやり方だ。
「ネット広告の経済的影響力は、見積もられている市場規模よりずっと大きい」で書いたように、ＥＣ市場の規模は大きく、それをとりこめればこれまでの広告収入を何倍にもできる。
http://news.livedoor.com/article/detail/4158164/

アフィリエイト・ネットワークを提供しているリンクシェア・ジャパン株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長：津田圭吾、以下リンクシェア・ジャパン) は、株式会社カプコン（以下、カプコン）のオフィシャルショップ「e-CAPCOM（イーカプコン）」のサービスを本日から開始します。
「モンスターハンター」などのヒット作を持つ人気ゲームメーカー、カプコンが運営する「e-CAPCOM」（ http://www.e-capcom.com/）は、同社のゲームソフトのほか、関連グッズ、限定商品、特典情報などを提供しているオンラインショップです。
リンクシェア・ジャパンでは、カプコンのようなトップ・ゲームメーカーの参加により、ゲーム・エンターテイメントを取り扱うアフィリエイトサイトの活性化が図れるものと予測しています。また、新たにカプコン・ファンをアフィリエイトとして取り込む事ができるので、ネットワークの拡大も期待しています。
カプコンではアフィリエイトサービス開始にあたり、アフィリエイトサイト運営者向けにオープニングキャンペーンを7月15日（水）まで実施予定です。
通常2％の報酬率が、期間中は4％となります。
三井物産株式会社と米国のアフィリエイトサービスの大手 LinkShare Corporation（本社：米国ニューヨーク）の2社が同額出資して2005年1月1日より営業開始。アフィリエイトサービスとしての「リンクシェア」は、三井物産が米国LinkShare Corporationから日本における独占販売権を得て、2001年4月に三井物産の社内ベンチャープロジェクトとしてスタート。デル、ジャパネットたかた、日比谷花壇、ベルメゾンネット（千趣会）等日本の大手ECサイトが参加していること、また、1円からアフィリエイト報酬を支払うことを特徴としている。参加ECサイト297社、参加アフィリエイトサイト数は法人、個人合わせて32万（2009年3月末現在）。
http://news.livedoor.com/article/detail/4158245/

アフィリエイト・ビジネスのコンサルティングと運用代行、および教育事業を手がけるアフィリエイト総合専門企業のクロスワーク株式会社（所在地：神奈川県横浜市、代表取締役　笠井北斗）は、ECサイト（広告主）、ASP、広告代理店、そして事業としてアフィリエイトに取り組まれている個人・法人の担当者を対象とした『ビジネスアフィリエイトセミナー』を6月17日（水）の午後、渋谷で開催致します。

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　　　　□■□　ビジネスアフィリエイトセミナー　□■□

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≪はじめに≫

　100年に1度と称される不況の影響により、成果報酬型の広告手法である
アフィリエイト・プログラムに対する感心が高まっています。より効率の
良い広告費を活用したい企業や、副業や事業としてネット収入を得たい
個人、彼らのアフィリエイト・ビジネスを仲介する代理店等など、この
1年でアフィリエイト業界の注目度は一気に増してきています。

しかしながら、急激なアフィリエイト・ビジネスブームに乗って安易に
アフィリエイトを始めてしまった事で、逆にネガティブな影響を被っている
広告主や、損失を抱えるアフィリエイト運営者も増加傾向にあります。

また"アフィリエイト"の名を語る悪質なネット商法も氾濫しており、
経験と知識不足のままアフィリエイト・プログラムを利用することで、
知らずにブランドイメージの低下や広告費の増加といった被害を受ける
ケースも出ています。

そこで、アフィリエイト総合専門企業のクロスワーク株式会社では、
アフィリエイトでの正しい成果アップにつなげて頂ける知識と経験を
より多くのビジネス・アフィリエイト関係者に得て頂くため、6月17日（水）
『ビジネスアフィリエイトセミナー』を開催させて頂きます。
アフィリエイト暦11年、国内外のアフィリエイト・プログラムに精通する
クロスワーク株式会社代表の笠井により、アフィリエイト業界の現在の状況や
注意点、アフィリエイトサイト運営者が求める広告主像、不正アフィリエイトの
被害に合わないための方法など、事業としてアフィリエイトに取り組む方々が
必ず知っておかなければならない点についてお話させて頂きます。
≪セミナー概要≫
『ビジネスアフィリエイトセミナー』は、総合専門アフィリエイト企業である
クロスワーク株式会社主催のアフィリエイト・ビジネスに特化したセミナーです。
ECサイト（広告主）やアフィリエイト・サービス・プロバイダー（以下ASP）、
広告代理店、そして事業としてアフィリエイトに取り組まれている個人・法人の
担当者を対象としています。
セミナーは前半と後半の2部構成となっており、前半の部ではクロスワーク株式会社
運営のアフィリエイト教育＆情報＆ニュースサイト「アフィリエイトSOGO.COM」
（http://www.affiliatesogo.com/）で今年3月〜5月にかけて実施いたしました
『第3回アフィリエイトアンケート』の分析結果をもとに、現在のアフィリエイト
サイト運営者が求める広告主像やASP像、アフィリエイト利用企業として押さえる
べきアフィリエイト運用施策などについてお話させて頂きます。
また後半部では、業界内外におけるアフィリエイト・プログラムの立ち位置や、
ビジネスとしてアフィリエイトを利用する企業が注意しなければいけないこと、
そして不正アフィリエイトへの対策方法などについて業界内外の事例や事件を
絡めながらご案内させて頂きます。
『ビジネスアフィリエイトセミナー』後には、ECサイト、ASP、代理店、そして
アフィリエイト参加者が交流や情報交換など親睦を深められる「ビジネス・
アフィリエイト交流懇親会」を開催予定です。
下記スケジュールをご確認いただき、参加希望いただける場合は申込ページより
『ビジネスアフィリエイトセミナー』のお申込頂ければ幸いです。
≪ビジネスアフィリエイトセミナー≫

　□ 開催日時：　2009年6月17日（水）13:30〜16:30（受付13:10〜）

　□ セミナー会場：　T's 渋谷アジアビル　貸会議室201
　　　http://www.tsrental.jp/location/asia/map.html
　　　※渋谷駅ハチ公口から徒歩6分

　□ クロスワーク株式会社（http://www.crosswork.jp/）

　□ 定員：　150名　※１社あたり何名でも申込OKです。

　□ 締切：　2009年6月15日（月）17時

　□ 参加費：　5,000円（領収書発行致します）

　□ 参加特典：　約100名のアフィリエイトサイト運営者にご協力いただいた
　　　　　　　　「第3回アフィリエイト・アンケート分析レポート」を、
　　　　　　　　セミナー参加者全員に無料でご提供させて頂きます。
　

　□ 当日スケジュール：

　 『前半の部　〜第3回アフィリエイトアンケート分析〜』
　　　第3回アフィリエイトアンケート回答結果から見る、今のアフィリエイト
　　サイト運営者の動向や考え、アフィリエイト利用企業として押さえるべき
　　ポイントなどについて解説させていただきます。
　 『後半の部　〜現在のアフィリエイト業界とこれから〜』
　　　業界内外におけるアフィリエイト・プログラムの現在の立ち位置と、
　　ビジネスでアフィリエイトを利用する企業が今注意しなければいけない
　　こと、今やらなければならないことについてのお話です。

※セミナー後にビジネスアフィリエイト交流懇親会を渋谷で開催予定です
　　　（17時30分〜20時/参加費5,000円）。懇親会へ参加希望される方は、
　　　セミナー申込フォームにて「懇親会にも参加する」をチェックして下さい。
『ビジネスアフィリエイトセミナー』のお申込は下記ページから可能です。
『ビジネスアフィリエイトセミナー』
　http://www.affiliatesogo.com/cgi/business0906/
■ 取材メディア募集中
ビジネスアフィリエイトセミナーの取材を頂ける報道関係者の方は、当日
無料でご招待させて頂きますので、下記お問い合わせメールアドレスまで
ご連絡ください。
【本件に関するお問い合わせ先】
クロスワーク株式会社（URL: http://www.crosswork.jp/）
　担当：　笠井
　電話： 045-350-4314（平日10：00AM-6：00PM）
　e-mail： webmaster@crosswork.jp
【クロスワーク株式会社】
クロスワーク株式会社（本社：神奈川県横浜市、設立年月日：2006年5月11日、
代表取締役社長：笠井北斗）は、日本で初となる「総合＋専業」アフィリエイト
企業です。アフィリエイト・ビジネスのみに特化し、アフィリエイト業務以外は
請け負わないビジネス展開をとっております。
クロスワーク株式会社は「アフィリエイト専業会社」であるという強みを活かし、
他社には存在しないノウハウやネットワーク、そしてアフィリエイト媒体を活用し、
ECサイトのアフィリエイト・ビジネス成功を後押し致します。
http://news.livedoor.com/article/detail/4154531/

食物アレルギーのコミュニティ&アフィリエイトサイト『ハピレピ』が、料理を愛する人のための、レシピなブログ『レシピブログ』とコラボしました!
『ハピレピ』は食物アレルギーを持つお子さまを育てるママの日々のお悩みに対して、お悩み解決のきっかけを「先輩ママの体験談」や「お料理レシピ」や「おすすめ商品」を紹介することで見つけていくコミュニティ&アフィリエイトサイトです。
そんな『ハピレピ』（http://hapirepi.jp/）が、『レシピブログ』（http://recipe-blog.jp/　）の人気ブロガー、山崎しづかさんと一緒に「笑顔の食卓」応援レシピをコラボしました。
食物アレルギーに悩むお子さまをもつママたちの共通の願いは、食物アレルギーをもつお子さまも大満足の食べ物をつくることで「笑顔の食卓」が実現すること。
『レシピブログ』とのコラボページでは小麦粉の代用品として今、注目されている「ホワイトソルガム」を使った、小麦アレルギーをもつお子さまも安心の「しらすピザ」をご紹介しています。
『ハピレピ』と『レシピブログ』が コラボしたページはこちら
http://www.recipe-blog.jp/special/2009/05/r090507b.html
『ハピレピ』は食物アレルギーをもつお子さんに、毎日安心で、おいしい手作りのお料理レシピをたくさん紹介しています。ヘルシーでそれぞれのアレルギーに対応している、「毎日の献立」、「お菓子」、「パン」、「おもてなし料理」、「おでかけメニュー」、「工夫をこらして」などのカテゴリー単位にお料理レシピが掲載されています。
アレルギーのお子さまを持つママにとっても役に立つ『ハピレピ』のみんなのお料理レシピはこちら
https://hapirepi.jp/recipe/list
『ハピレピ』は食物アレルギーについて知りたいことや困ったことなどを相談しあったり、食物アレルギー対応食材についての情報を交換して、みんなでコミュニケーションできるサイトです。
また、食物アレルギー対応商品の生産者さん、販売者さんもソリューションパートナーとして『ハピレピ』商品を通じて食物アレルギーをもつお子さまのママを応援しています。
（おすすめ商品を紹介いただいた方のうちその商品が購入された場合、おこづかいがもらえます。）
『ハピレピ』は、これからも食物アレルギーをもつお子さまを育てているママたちを応援し、日々のお悩みに対して、先輩ママたちがみんなで提案やアドバイスを交換し、お悩み解決のきっかけを見つけていきます。
http://news.livedoor.com/article/detail/4152145/

インタースペースとモバセンスが女性向けの売れ筋商材を一堂に集めたコンテンツマッチ広告を展開する。
アフィリエイトサービス「アクセストレードモバイル」を運営するインタースペースは、モバセンスのコンテンツ連動型広告配信システム「アクセストレードモバイル」と提携。 第一弾として女性向けケータイオークション「ガールズオークション」内で、モバイルコンテンツマッチ広告の配信を行う。
http://news.livedoor.com/article/detail/4148994/